ゼロトラストセキュリティで強固な防御を実現！導入メリットとステップを解説

ゼロトラストセキュリティとは、「決して信用せず、常に検証する」という原則に基づいたセキュリティモデルです。本記事では、ゼロトラストセキュリティの定義、仕組み、メリット、導入方法、そしてOT/ICS環境への適用について解説します。

目次

• ゼロトラストセキュリティとは？
• ゼロトラストが必要とされている理由
• ゼロトラストセキュリティの仕組み
• ゼロトラストセキュリティのメリット
• ゼロトラストセキュリティの導入方法
• OT/ICS環境におけるゼロトラストセキュリティ
• まとめ
• TXOne製品情報
• おすすめ記事

ゼロトラストセキュリティとは？

ゼロトラストセキュリティとはどのようなものなのでしょうか。ここでは、ゼロトラストセキュリティの定義と基本原則を解説。さらに、従来のセキュリティ対策との違いも解説します。

定義と基本原則

ゼロトラストセキュリティとは、「いかなるアクセスも信頼せず、常に検証を行うこと」を原則としたセキュリティモデルです。社内外のネットワークを問わず、ユーザー・端末・アプリケーションなどすべての通信を対象に、継続的な認証・監視・制御を実施する点が特徴です。

従来の境界型セキュリティでは、「社内ネットワーク＝安全」という前提のもと、外部との境界に対策を講じる方式が主流でした。しかし、テレワークの常態化やクラウドサービスの普及により、境界自体が曖昧化しつつあります。このような状況下では、内部ネットワークであっても脅威を想定し、信頼せずに都度検証するゼロトラストの思想が不可欠です。

例えば、社員が自宅のPCを用いて業務システムにアクセスするケースでは、従来の境界防御では不十分です。管理の行き届かない端末や外部ネットワーク経由の通信は、境界を通過しても安全とは限りません。ゼロトラストでは、「誰が」「どの端末で」「どこから」「どのリソースに」アクセスしようとしているのかを逐次確認し、条件に応じたアクセス制御を行います。

ゼロトラストセキュリティは現代の多様な業務環境に対応するための、実効性の高いセキュリティモデルです。

従来のセキュリティ対策との違い

ゼロトラストセキュリティは、従来の境界型セキュリティモデルとは根本的に設計思想が異なります。従来モデルでは「社内ネットワーク＝信頼できる」という前提のもと、社外との境界にファイアウォールやVPNなどを配置し、外部からの侵入を防ぐことに重点が置かれてきました。

ゼロトラストでは、ネットワーク内にいるかどうかに関わらず、すべてのアクセスを不審なものとして扱い、都度検証を行います。たとえば、社内LANからのアクセスであっても、端末の状態やユーザーの振る舞いに異常があれば即座に遮断される仕組みです。

ゼロトラストは「一度認証されれば安全」という前提を否定し、「継続的かつ動的な信頼の再確認」によってセキュリティを強化します。変化の激しいIT環境においては、従来の境界型モデルでは対応しきれない現実があり、ゼロトラストの導入が急務となっています。

ゼロトラストが必要とされている理由

ゼロトラストが必要とされているのには、テレワークの普及やクラウドサービスの利用増加といったさまざまな理由があります。ここでは、ゼロトラストが必要とされている理由を解説します。

テレワークの普及

ゼロトラストセキュリティが注目される背景の一つに、テレワークの急速な普及があります。従業員が社外から業務システムにアクセスする機会が増える中、従来の境界防御では十分なセキュリティを確保することが困難になっています。

従来のセキュリティモデルでは、「社内ネットワークにいること」を信頼の前提としていました。しかしテレワークでは、自宅や外出先、さらには個人所有のデバイスから接続するケースが多く、ネットワークの「内外」という区分自体が意味を失いつつあります。

例えば、社員が自宅から会社のファイルサーバーにアクセスする状況を想定してみましょう。VPNやID・パスワードだけでは、なりすましや端末のマルウェア感染を検知することはできません。ゼロトラストではこのような接続に対し、ユーザーの行動履歴や端末の状態、位置情報など複数の要素を組み合わせて都度認証を行い、リスクに応じてアクセスを制御します。

テレワークは今後も継続・拡大が見込まれる働き方です。そのため、時間や場所、使用デバイスに依存せず安全に業務が行えるセキュリティ環境の構築が求められています。ゼロトラストはそれらの要件に適したアプローチといえるでしょう。

クラウドサービスの利用増加

クラウドサービスの活用が進んでいることも、ゼロトラストセキュリティの導入が求められる理由のひとつです。SaaS、IaaS、PaaSといった外部サービスを業務インフラに組み込むことで利便性は向上しましたが、同時に従来のセキュリティ境界が分散・消失するという課題が生じています。

従来は、データやシステムが社内ネットワーク上に存在していたため、ファイアウォール等で一元的な制御が可能でした。しかし、クラウド上に業務データが分散する現在、アクセス元の信頼性や通信経路の安全性を前提とする設計は成立しません。

例えば、顧客情報を格納したCRMや、経理処理を行う会計SaaSなど、複数のクラウドサービスに対し複数の拠点や端末からアクセスする状況が日常化しています。このような環境下では、アクセス管理の粒度を高め、個別の利用状況に応じたリスクベースの認可判断が不可欠です。

ゼロトラストでは、クラウドサービスへのアクセスも例外なく検証対象とし、ユーザー・端末・アプリケーションの状態を総合的に評価します。クラウド利用が前提となる現代の業務環境において、ゼロトラストはセキュリティの基盤として欠かせません。

内部不正による情報漏えいの増加

ゼロトラストセキュリティが必要とされるもう一つの背景は、内部不正による情報漏えいのリスク増大です。外部攻撃に比べて注目度は低いものの、内部要因による事故・不正が企業に大きな損害を与えるケースは少なくありません。

従来の境界型モデルでは、社内ネットワークに接続した時点で信頼が付与されるため、内部のユーザーや端末に対しては十分な監視が行われていませんでした。このため、権限を持つ社員による不正持ち出しや、退職者アカウントの不正利用などが検知されにくいという構造的な弱点が存在します。

たとえば、経理担当者が業務上の正規アカウントを利用し、大量の顧客情報をUSBにコピーする、といった行為は従来の仕組みでは防止が困難でした。ゼロトラストでは、アクセス権限を最小限に絞り、行動ログを継続的に監視することで異常な操作を即時に検知できます。

内部不正は「信頼していた人から起こる」という点で経営リスクが高く、発覚後の社会的信用失墜にも直結します。ゼロトラストを導入することは、こうしたリスクを未然に抑止するための有効な手段です。

ゼロトラストセキュリティの仕組み

ゼロトラストセキュリティには認証・認可、アクセス制御、脅威検知といった仕組みがあります。ここでは、それぞれの仕組みについて解説します。

認証と認可

ゼロトラストセキュリティの根幹を成すのが「認証（Authentication）」と「認可（Authorization）」です。認証とは「利用者が誰であるか」を確認する行為であり、認可とは「その利用者がどの範囲までリソースにアクセスできるか」を決定する仕組みを指します。両者を組み合わせることで、利用者の正当性と権限範囲を厳格に管理します。

従来は、IDとパスワードを入力すれば社内システム全体にアクセスできるといった単純な仕組みが一般的でした。しかし、この方式では不正ログインや権限の過剰付与といったリスクが残ります。ゼロトラストでは、多要素認証（MFA）や端末状態の確認、利用環境のリスク評価などを組み合わせ、認証を多層的に強化します。

さらに認可の面で重視されるのが、「最小権限の原則」です。最小権限の原則とは、業務に必要な範囲に限ってアクセス権を付与するという考え方です。例えば、経理担当者がマーケティング部門の顧客データにアクセスできる必要がない場合、不要な権限は持たせないことで内部不正や情報漏えいのリスクを軽減します。

このように、ゼロトラストにおける認証と認可は単なる入口管理ではなく、業務全体を通じて動的かつ継続的にリスクを判定し、最適な制御を行う点に特徴があります。

アクセス制御

ゼロトラストセキュリティにおいて重要な要素の一つがアクセス制御です。これは「誰が、どの端末から、どのリソースに、どの条件でアクセスできるか」をきめ細かく定義し、状況に応じて柔軟に制御する仕組みを指します。従来型の「一度認証されれば全体にアクセス可能」という設計とは根本的に異なるアプローチだといえるでしょう。

アクセス制御の際には、ユーザーごとに権限を細分化し、利用状況に応じてアクセス可否を動的に判断します。例えば、経理システムには社内ネットワークからのみ接続を許可し、クラウドストレージはMFA（多要素認証）を必須とするなど、システムや環境ごとに制御を分けることが可能です。また、普段とは異なる場所や時間帯からのアクセスについては追加認証を求めるといった柔軟な対応も可能となります。

このようなアクセス制御を徹底することで、万一認証情報が漏洩した場合でも被害を最小限に抑えられます。

脅威検知と対応

ゼロトラストセキュリティにおける脅威検知と対応は、従来型の「事後対策」から「リアルタイム監視と即応」へと発想を転換する点が特徴です。常に不正の可能性を前提とするため、アクセス状況や通信内容を継続的に分析し、異常をいち早く察知する仕組みが欠かせません。

具体的には、ユーザーの行動パターンを学習し、通常とは異なるアクセスや操作を検知する「UEBA（User and Entity Behavior Analytics）」や、ログデータを収集して相関分析を行う「SIEM（Security Information and Event Management）」が活用されます。これらを活用することで、単独では見逃される小さな異常も、複数のシグナルを組み合わせることで脅威として浮かび上がります。

さらに重要なのは、検知後の即時対応です。例えば、不審な操作を検知した段階で該当アカウントのアクセスを自動的に遮断し管理者にアラートを通知する仕組みを導入すれば、被害を最小限に抑えられます。人手による判断を待つのではなく、システムが自律的に対応できる体制の整備が必要です。

ゼロトラストの脅威検知と対応は「常時監視・即時遮断」を実現し、変化の激しい攻撃手法に対抗する上で極めて有効な仕組みといえます。

ゼロトラストセキュリティのメリット

ゼロトラストセキュリティには、セキュリティリスクの低減、柔軟なアクセス管理、コスト削減といったメリットがあります。ここでは、それぞれのメリットについて詳しく解説します。

セキュリティリスクの低減

ゼロトラストセキュリティの最大の効果は、セキュリティリスクを大幅に低減できる点にあります。従来の境界防御型モデルでは、一度侵入を許すと内部全体に被害が拡大する「横展開リスク」が避けられませんでした。ゼロトラストは、この構造的な弱点を根本から解消します。

ゼロトラストによって横展開リスクを避けられる理由は、すべてのアクセスを逐次検証する「継続的認証」と「最小権限の原則」を徹底しているためです。そのため、不正利用者が一部の権限を得ても、その範囲を超える操作はできません。また、行動ログの監視と脅威検知を組み合わせることで、通常と異なる動きを即時に察知し攻撃の拡大を阻止します。

例えば、マルウェア感染により社内端末が不正通信を開始した場合、従来のモデルでは内部通信として見逃される可能性があるでしょう。しかし、ゼロトラスト環境では通信の都度検証が行われ異常な振る舞いが即座に遮断されるため、局所的な被害で済む可能性があります。

このように、ゼロトラストは「侵入を完全に防ぐ」発想ではなく、「侵入を前提に被害を最小化する」戦略を実現することで、実効性の高いセキュリティを担保します。

柔軟なアクセス管理

ゼロトラストセキュリティの導入は、従来の一律的なアクセス管理に比べ、格段に柔軟な運用を可能にします。単に「許可」か「拒否」かを判断するのではなく、利用状況や環境に応じて動的にアクセスレベルを調整できる点が大きな特徴です。

柔軟な管理ができる理由は、ゼロトラストがユーザーの役職、端末の状態、接続元の場所、利用時間帯など、多様な条件を組み合わせて判断基準を設定できるためです。そのため、セキュリティを強化しつつも業務効率を損なわないバランスが実現されます。

例えば、社内からの通常アクセスでは標準的な認証のみで許可し、国外からの接続時には追加の多要素認証を求めるといった仕組みも構築可能です。また、機密性の高いデータベースにはフルアクセスを制限し閲覧のみ許可するなど、権限を細分化することも容易です。

こうした柔軟な制御は、リスクを抑制しながら業務の多様なニーズに対応できるという点で、従来のセキュリティモデルにはない優位性を発揮します。セキュリティ強化と利便性の両立を図る上で、ゼロトラストの柔軟なアクセス管理は重要な役割を担っています。

コスト削減

ゼロトラストセキュリティは一見すると導入コストが高額に思われがちですが、長期的に見るとむしろ運用コストの削減につながります。その背景には、セキュリティ体制の効率化と被害リスクの抑制という二つの要因があります。

まず、ゼロトラストを導入すると従来複数の境界防御製品に依存していた仕組みを統合的に運用できるため、システムの重複投資を回避可能です。VPN、ファイアウォール、アクセス管理ツールなどを個別に維持するのではなく、一貫したポリシーの下で制御を実施できる点は大きなメリットです。

また、情報漏えいやサイバー攻撃による被害を未然に防ぐことで、結果的に高額な損害賠償や事後対応コストを削減できます。例えば、顧客情報の流出が発生した場合、直接的な対応費用に加え信頼失墜による売上減少やブランド価値の毀損といった目に見えにくい損失が発生します。ゼロトラストの仕組みは、これらの潜在的なコストを抑止する効果も持っているのです。

ゼロトラストは「高コストのセキュリティ対策」ではなく「中長期的な経営コストの最適化手段」だといえるでしょう。

ゼロトラストセキュリティの導入方法

ゼロトラストセキュリティは、順を追って進めることが重要です。ここでは、ゼロトラストセキュリティの具体的な導入ステップと注意点を解説します。

導入ステップ

ゼロトラストセキュリティの導入は、一度にすべてを切り替えるのではなく、段階的に進めることが現実的です。特に中小企業では既存システムとの共存を前提とするため、計画的な移行プロセスが不可欠となるでしょう。

第一段階は現状把握です。ネットワーク構成、利用中のクラウドサービス、ユーザーごとの権限管理などを棚卸しし、リスクが集中している箇所を明確にします。次に、優先度の高い領域からゼロトラストを適用します。例えば、外部からアクセスされやすいリモート接続やクラウドストレージを対象とし、多要素認証や厳格なアクセス制御を導入するのが効果的です。

続いて、認証基盤の統合を進め、ユーザーごとの属性や端末状況をもとに動的にアクセス可否を判断できる環境を整えましょう。さらに、ログ監視や行動分析を活用して不審な動きを検知し、自動対応までを含めた仕組みに発展させます。

このように「棚卸し → 優先領域への導入 → 全体への拡張」という流れを踏むことで、リスクを抑制しながらスムーズにゼロトラストを実装できます。

導入時の注意点

ゼロトラストセキュリティを導入する際には、技術面だけでなく組織運営や利用者への影響も考慮する必要があります。単純にシステムを追加すれば効果が得られるわけではなく、既存環境との適合性や従業員の運用負担を踏まえた慎重な計画が不可欠です。

第一の注意点は、導入範囲を明確にすることです。すべてのシステムに一斉適用を試みると、コストや運用負荷が急増し、結果的に定着が難しくなります。リスクが高い領域から優先的に導入する段階的アプローチが求められます。

第二に、利用者の利便性を損なわない工夫が必要です。多要素認証の強制やアクセス制御の細分化は、セキュリティ強化につながる一方で、従業員の業務効率を阻害する要因にもなり得ます。そのため、ポリシー設定や認証フローは「安全性と業務効率の両立」を前提に調整しなければなりません。

さらに、導入後の継続的な監視と改善も重要です。脅威の手口は日々進化しており、導入時の設計が将来的にも有効である保証はありません。定期的なログ分析やポリシーの見直しを通じて、常に最新のリスク環境に適応する運用体制を整えることが不可欠です。

OT/ICS環境におけるゼロトラストセキュリティ

OT/ICS環境におけるゼロトラストセキュリティには、さまざまな課題があります。ここでは、OT/ICS環境におけるゼロトラストセキュリティの課題と対策を解説します。

課題と対策

OT（Operational Technology）やICS（Industrial Control System）の環境にゼロトラストセキュリティを導入する際には、IT環境とは異なる特有の課題があります。OTやICSは生産ラインや社会インフラを支えるものであり、停止や遅延が企業活動に直結します。そのため、セキュリティ強化と稼働継続を両立させなければなりません。

OTやICS環境における大きな課題の一つは、レガシー機器が多く残っている点です。古い制御機器の多くはセキュリティ機能を前提として設計されておらず、暗号化通信や多要素認証といった仕組みを直接導入できないケースが少なくありません。また、OT環境では24時間365日の稼働が要求されるため、システム更新やパッチ適用が難しい状況も存在します。

このような環境では、ゼロトラストを段階的に適用することが現実的な解決策となるでしょう。例えば、既存の制御機器を直接変更するのではなく、ゲートウェイ機器やセグメント化によって外部からのアクセスを厳密に制御します。また、アクセスログを常時収集し、異常な挙動を早期に検知する監視基盤を整備することで、可用性を維持しながらリスクを低減可能です。

OT/ICS環境におけるゼロトラスト導入は「既存設備を保護しつつ、段階的に強化する」という現実的な対策が求められます。

TXOneのソリューション

TXOne Networksは、スマートファクトリーから医療、半導体、エネルギー、食品飲料業界まで、OTゼロトラストを実装するための実践的な手法と専用ソリューションを提供しています。複雑なOT環境に対して可用性とセキュリティを両立させる現実的なセキュリティ戦略です。

OTゼロトラストは、主に以下4つの基盤で構成されます。

1. 検査（導入前／USBスキャン）
2. ロックダウン（設定・アプリ制御）
3. セグメント化（マイクロセグメント）
4. 強化（仮想パッチ・脅威インテリジェンス）

 
このアーキテクチャは、レガシー機器・EOL資産・パッチ未対応システムなどの制約下でも導入可能で、各業界の特性に応じた最適化が可能です。

各業界の課題に対応するため、以下のようなソリューションを提供しています。

[1]スマートファクトリーソリューション >

[2]医療業界ソリューション >

[3]半導体業界ソリューション >

[4]グリーンエネルギー業界ソリューション >

[5]食品・飲料業界ソリューション >

OTゼロトラストは、各業界特有の課題に対応した形で、保護・管理・可視化を段階的に統合できる手法です。TXOneの製品は、OTゼロトラストの構成要素として各業界に適合し、持続可能なセキュリティ体制を構築します。

まとめ

ゼロトラストセキュリティは、「何も信頼せず、すべてを検証する」という原則に基づき、現代の業務環境に不可欠なセキュリティモデルです。テレワークやクラウド活用の増加、そして内部不正といった多面的なリスクに対応し、認証・認可・アクセス制御・脅威検知の各機能を通じて、安全性と柔軟性を両立させます。

ゼロトラストの導入は、単なるセキュリティ対策ではなく、企業の持続可能性を支えるインフラ整備です。まずは自社の環境を棚卸しし、リスクの高い領域から段階的に取り組んでみてはいかがでしょうか。

TXOne製品情報

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